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住宅FPがシミュレートのポイントを解説! 具体的な数値でしっかり確認

住宅ローンは固定金利 変動金利どちらを選ぶ?

住宅ローンシミュレーター
金利推移サンプルグラフ 返済額推移サンプルグラフ
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住宅ローンを組むとき、固定金利と変動金利のどちらを選ぶか?非常に悩みますよね。
将来の金利がどうなるのか、正しく予測することが難しいからです。
そこで、変動金利を一本の単一金利に引き直して、固定金利と比較してみる方法があります。変動金利の今後の予想を入力するだけで簡単に結果が見られるローンシミュレーターでいろいろ試してみましょう!
固定金利と変動金利の差が具体的に見える!
シミュレーションの設定や見方を住宅FPのプロが解説
一緒にシミュレーションしてみましょう!
住宅ローンは「失敗しない家づくり」でとても重要な部分です。
すでにご相談中の方も、しっかりとシミュレーションをして具体的な数字による再確認をしてみましょう。
住宅ローンは固定金利より変動金利のほうが断然安くて得だよな。他社の住宅営業マンからもそう勧められているし...。
疑問を抱えた男性 疑問を抱えた男性
でも、変動金利って約束の期間が終わったら上がる可能性も大だよね...。将来が読めないのはとっても不安。
疑問を抱えた女性 疑問を抱えた女性
講師の女性
住宅ローンを組む時、固定金利と変動金利のどちらにした方がよいか?非常に悩みますよね。
まずは、固定金利と変動金利について、それぞれの特徴をおさらいしておきましょう!
・かんたん解説・
固定金利と変動金利の特徴
固定金利 とは、一定の期間金利が変わらない金利タイプです。
借入時から完済まで、契約時の金利で返済を行う「全期間固定金利型」や、 最初の契約時に2年、3年、5年、10年などの期間を選び、その期間の金利を固定する「固定金利期間選択型」があります。
固定金利期間中は返済額が変わる心配がなく、返済計画が立てやすい反面、一般的に変動金利に比べて金利が高めに設定されています。
変動金利 とは、経済情勢などに応じて通常半年ごとに金利が見直される金利タイプです。
毎月の返済額については、家計への影響などを考慮して、元利均等返済の場合は通常5年ごとに見直しが行われます。
一般的に固定金利より金利が低い反面、金利の変動によって将来の返済額が変わる可能性があります。
講師の女性
たしかに変動金利は固定金利に比べてかなり安いと言われています。
ただ奥様がご心配している通り、変動金利は約束の期間が終了すると金利が上昇してしまう可能性も大いにあるんです。
これでは将来の生活設計が立てにくいですよね ?
固定か変動かの判断目安として
”将来予想される変動金利を1本の固定金利に引き直してみる”
ということもひとつの方法です。
もちろん将来の金利など誰にも分かりませんが、金利急上昇という最悪のケースなども考慮しながらシミュレーションすることで納得のいく選択が可能になると思います。
住宅ローンは固定金利と変動金利どちらを選ぶ?
住宅ローンシミュレーター
変動金利をシミュレーションしたい数値に変更してください。 講師の女性
記入例では...
  • 借入金額 3,000 万円でボーナスでの返済はなし
  • 返済期間 35 年の変動ローン
  • 当初 5 年間は金利 0.500%、その後 6 年目から 1.000%、21 年目以降 1.500%
で仮定しています。
総合解説
住宅ローン金利、固定それとも変動どちらを選ぶ?

住宅ローンの金利は「固定型」か、それとも「変動型」か、いつも頭を悩ますところです。

「固定型」のメリットとデメリット

固定型は返済期間の全期間に渡って金利が変わらないため、返済計画が立てやすいというメリットがあります。しかし、一般に変動型より金利が高く、将来的に低金利で推移する場合は変動型より返済額が多くなる可能性があります。

「変動型」メリットとデメリット

一方、変動型 (または固定期間選択型) は、固定金利に比べて一般に金利が低く、その分毎月の返済額が少なくて済むというメリットがあります。しかし、金利は半年ごと、または一定期間ごとに見直されるため、金利の変動によっては返済額が大きく変わり、ライフプランが立てにくいというデメリットがあります。(金利が変わってもすぐに返済額が変わるものではなく一定の猶予期間が設けられています)

未来の金利は誰にも読めません。しかし、さまざまに変化する変動金利を全期間を通じて一本の固定金利に引き直してみることで冷静な判断が可能になります。
将来、今より金利が上がった場合、下がった場合等、さまざまなケースを想定しながら入力してみましょう。

条件を変えてシミュレーションする
ご留意事項
  • 本ページで掲載されている情報は、税理士による確認を経ておりますがあくまで参考情報です。個別・具体的な税務相談や税額計算は、必ず税理士に相談してください。
  • 東日本大震災に関わる復興特別所得税は考慮しておりません。
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