高性能住宅とは?
写真②三重県_間接照明でライティングされたおしゃれなリビング.jpg 554.33 KB高性能住宅とは、快適な住環境であり省エネルギーに暮らせて、地震をはじめとする災害にも強い住宅です。快適かつ安心して生活できるのはもちろん、環境保全にも役立つ点から、昨今ではより注目を集めています。
では、どのような特徴を持つ住宅を高性能住宅と定義することができるのか、深く見ていきましょう。
高性能住宅の定義
実のところ、高性能住宅を定義づける明確なものはありません。しかし、高性能住宅を掲げる住宅は、主に以下の性能を備えています。
・断熱性
・気密性
・耐震性
・耐久性
・省エネ性
これらの性能を備えた住宅を高性能住宅と呼ぶケースが多いのですが、前述したように、はっきりと基準が設けられているわけではありません。したがって、どれくらいの性能があれば「高性能」と呼べるのかは、工務店やハウスメーカーによって解釈が異なることを心得ておきましょう。
高性能住宅の基準と等級
高性能住宅の定義はありませんが、工務店やハウスメーカーへ設計や施工を依頼するにあたり、住宅性能を見比べたうえで検討する場合もあるでしょう。そこで、住宅性能を比較、検討する際には、以下の数値を参考にするとよいでしょう。
UA値
「外皮平均熱貫流率」といい、住宅内から屋根や外壁などの外皮から住宅全体の熱がどれくらい逃げやすいかを示す数値です。UA値は値が小さいほど断熱性に長けた住宅となります。
ηAC値・ηAH値
「冷房期・暖房期平均日射熱取得率」といい、住宅の外側である屋根や外壁、窓から伝わる日射熱が、どのくらい流入したかを示す数値です。屋内への日射量を外皮面積で割り算出します。ηAC値・ηAH値は、値が小さいほど日射熱の影響が少ないとされます。
C値
「相当隙間面積」という、1㎡あたりの隙間の面積を示した数値です。数値が低小さいほど住宅に隙間が少なく、気密性の高い住宅と解釈できます。
Q値
「熱損失係数」といい、UA値と同様に住宅全体からどれくらい熱が逃げやすいかを示す値ですが、UA値とは算出方法や換気での熱損失を含むか否かが異なります。Q値も値が小さいほど断熱性が高いとみなされます。
なお「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」では、以上のUA値とηAC値によって断熱等性能等級を設定しています。
断熱等性能等級(断熱等級)は等級1から等級7までとなっており、数字が大きくなるにつれて高い断熱性を備えているという解釈です。以下に断熱等性能等級と、各等級における基準の内容を紹介します。
断熱等性能等級 |
基準の内容 |
等級7 |
HEAT20 G3と同等レベル。 H28年省エネ基準よりも、冷暖房にかかる一次エネルギーの約40%削減が可能。 |
等級6 |
HEAT20 G2と同等レベル。 H28年省エネ基準よりも、冷暖房にかかる一次エネルギーの約30%削減が可能。 |
等級5 |
ZEHの断熱水準と同等レベル。 2030年度以降はすべての新築住宅で適合する必要がある。 |
等級4 |
H28年省エネ基準。 2025年度以降はすべての新築住宅で適合する必要がある。 |
等級3 |
1992年省エネ基準と同等。 |
等級2 |
1980年省エネ基準と同等。 |
等級1 |
1980年省エネ基準に満たない。 |
世界的なカーボンニュートラルの推進を鑑み、日本でも2022年10月に上位等級となる等級6、7が設けられるなど、断熱性に優れた家づくりへの動きが高まっているといえるでしょう。2022年3月までは等級4が最上位でしたが、日本でもカーボンニュートラルを推し進める動きが高まり、2022年4月からはZEH(ゼッチ)基準である等級5、同年10月には等級6と7が新設されました。
2025年4月には、新築住宅において等級4であるH28年省エネ基準の適合が義務化されます。また、2030年には等級5のZEH水準の適合が義務化されます。以上のことから、
今後、新築住宅を建てる際には断熱等性能等級6を満たすと十分な住環境が整うでしょう。参考元:国土交通省|住宅性能表示制度における省エネ性能に係る上位等級の創設参考元:国土交通省|家選びの基準変わります
高性能住宅の特徴とメリット
高性能住宅での暮らしはメリットが多くあります。まずは、年間を通して快適な暮らしを実現できる点です。高性能住宅は断熱性や気密性に優れているため、外部の熱や空気によって暑さや寒さの影響を受けにくいのが特徴。まさに「夏涼しく・冬暖かい家」を実現できるのです。
さらに、住宅内での温度差が生まれにくいため、ヒートショックのリスクを軽減。湿気がこもりにくいために、カビやハウスダストによる健康への影響を抑えることができるなど、健康面でのメリットもあります。温度や湿度を快適に保てる高性能住宅は、冷暖房機器を必要以上に使用することがないことから、光熱費の削減にも役立つでしょう。
高性能住宅の断熱性能
写真③断熱材が付いた家の夏と冬のイメージ.jpg 69.32 KB快適な暮らしと、省エネに配慮した高性能住宅を実現するためには、優れた断熱性が求められます。断熱性について解説していきましょう。
断熱の重要性と効果
断熱性とは、外部からの熱が伝わりにくくなる能力を指します。断熱性が高ければ、季節を問わず快適に過ごせます。また、必要以上に冷暖房機器を使用しなくても済むため、光熱費にも効果的です。住宅全体の温度差も小さくなるため、暖かい部屋から寒い風呂場やトイレなどに場所を移したときに発生しやすい、ヒートショックの抑制にも効果が期待できます。
先に述べたように、断熱性を知る指標としては、1から7までの断熱等性能等級によって表されます。かつて最高基準であった等級4にあたるH28年省エネ基準が、2025年度以降は新築住宅の建築において必須条件となったことなどをふまえると、省エネに暮らすためには、断熱性の向上が非常に重要であることが分かります。
参考元:国土交通省|ラベル項目の解説 断熱性能>>参考コラム:注文住宅の断熱性能はどう違うの?基礎知識やメリット・デメリットをおさらい
使用される断熱材の種類
断熱性を高めるには、使用する断熱材の種類も重要です。一戸建て住宅に用いられる
断熱材にはフェノールフォーム、グラスウール、ポリスチレンフォームなどが使われる傾向にあります。これらの断熱材を、屋根、外壁(外側・内側)、基礎など施工箇所によって使い分けることで、より断熱性を高じることができるでしょう。
断熱材は熱の伝達を防ぐことで快適な室内環境をもたらしますが、施工が不十分な場合は結露が発生するケースもあります。内部結露を起こしにくくするには、適切な施工はもちろんですが、断熱材をメリットの多いフェノールフォームを用いると効果的です。
R+houseネットワークの工務店では、フェノールフォーム断熱材とMDF合板とを融合させた、オリジナルの構造断熱パネル「R+パネル」を採用。優れた断熱性能と高強度な構造材であるだけでなく、内部結露も防ぎます。
断熱による光熱費削減
高性能住宅のメリットでも述べたように、高性能住宅にすることで光熱費の削減が期待できます。断熱性を向上させた場合、外気の影響を受けにくいことから冷暖房機器の使用時間や温度設定を抑えることが可能です。したがって、光熱費の節約につながるでしょう。
また、併せて太陽光発電を取り入れると、自宅ですぐに電気として使えるだけでなく、余った電気を売ることもできます。
気密性の重要性
写真④気密測定器.jpg 54.23 KB断熱性とともに重視したいのが気密性です。気密性とは、空気の侵入や放出を防ぐことで室内を快適な温度に保つ性能です。いくら断熱性を高めたとしても、気密性が低ければ、家の隙間から空気が出入りしてしまいます。では、気密性を高めると、住環境にどのようなメリットをもたらすのでしょうか。
気密性がもたらす快適性
気密性の高い住宅は、夏は暑い空気が、冬は冷たい空気が浸入しにくいためエアコンなどの冷暖房機器を効率良く使えます。夏は涼しく、冬は暖かい快適な暮らしができるでしょう。また、心地良い温度を保つだけではなく、外部のチリや花粉などの侵入をシャットアウトでき、きれいな空気を保てるのもメリットです。
気密性を表す数値にC値(相当隙間面積)がありますが、年数が経過するごとにC値は大きくなる傾向にあります。そのため、新築時のC値が0.5(㎠/㎡)ほどであれば、長きにわたり気密性を保ちやすいと考えられます。
R+houseのネットワーク工務店では、綿密な気密測定を行い、高い気密性を維持できるようこだわっています。
気密性と健康への影響
断熱性と同じく、気密性の高さは健康維持にも役立ちます。気密性が高ければ住宅内の温度差が小さくなるため、ヒートショックの発生リスクを抑制できるでしょう。
注意点を挙げるとすれば、気密性が高いゆえに室内に留まりやすいハウスダストへの対策です。ハウスダストが室内に留まっていると、シックハウス症候群の発生リスクが懸念されます。対策としては、設置が義務となっている24時間換気システムを正しく稼働させることです。24時間、新鮮な空気と入れ替えを行うことで、健康上のトラブルが起きにくくなると考えられています。
高性能住宅を実現するための制度
写真⑤補助金の文字入りクラフトメモ用紙3枚と家小物-min.jpg 44.28 KBここまでの解説をふまえると、高性能住宅は年間を通して快適な住環境をもたらすといえるでしょう。しかし、高い性能を備えた家づくりを実現するには、費用がかかります。そこで、高性能住宅を叶えるために役立つ補助金制度や優遇措置を紹介します。
補助金制度と優遇措置
高性能住宅を建てるにあたり、国や各自治体による補助金を受け取れるケースがあります。その1つが「子育てグリーン住宅支援事業」です。子育てグリーン住宅支援事業とは、昨今のエネルギー価格高騰の影響を受けやすい子育て世帯や若者世帯には手厚く、全世帯向けにも支援がある、高性能住宅の取得を推し進めるための補助金制度です。
新築の注文住宅に限らず、分譲住宅や賃貸住宅も対象で、既存住宅を高性能にするためのリフォーム工事も対象となります。
なお、2024年には「住宅省エネ2024キャンペーン」が実施され、子育てグリーン住宅支援事業と同じく高性能住宅の建築にあたり補助金を受け取ることができました。これらの補助金制度には、2050年のカーボンニュートラルの実現を目標に据えていることが背景にあります。
また、高性能住宅を建てる際には、以下のような優遇措置を受けられる場合があります。
・住宅ローン減税
・フラット35「住宅ローン減税」とは、住宅を取得する際にローンを組む場合、年末のローン残高の0.7%に相当する額が、所得税と住民税から控除される制度で、控除期間は最大で13年間です。所得要件があり、年間の合計所得が2,000万円以下の場合に適用されます。また、床面積による要件もあります。
2024年1月から、省エネ基準に適合していなければ住宅ローン減税が適用されません。また、借入限度額は省エネ基準適合住宅では3,000万円ですが、ZEH水準省エネ住宅では3,500万円、認定長期優良住宅や認定低炭素住宅では4,500万円と、省エネ性能によって借入限度額が変わります。
「フラット35」は住宅ローンの一種で、最長で35年間は固定金利で返済が可能なローンで、ライフプランを立てやすいのがメリットです。ZEH水準の高性能住宅であれば、初めの5年間の金利が通常のフラット35からさらに0.75%引き下げられます。
このほかにも、各自治体により補助金制度や優遇制度が設けられている場合があるため、チェックしてみると良いでしょう。参考元:国土交通省|子育てグリーン住宅支援事業の概要参考元:国土交通省|優遇制度で建てたい人を応援!>>参考コラム:新築住宅を建てるときに使える補助金は?注文住宅はお得に建てよう!
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の導入
高性能住宅における補助金制度には、子育てグリーン住宅支援事業のほか、環境省・経済産業省・国土交通省の連携事業であるZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)を対象とした「戸建住宅ZEH化等支援事業」もあります。そもそもZEH住宅とは、高断熱な建物にした上で、高効率な設備を導入して「省エネ化」するとともに、太陽光発電などの再生可能エネルギーを創り出す「創エネ」によって、エネルギー収支が正味ゼロになることを目指した住宅のことです。
戸建住宅ZEH化等支援事業は2024年度も実施されましたが、2025年も実施される見込みです。戸建ての注文住宅または建売住宅において、ZEHでは1戸あたり55万円を上限に補助。断熱等性能等級6以上で、ZEHよりも高い省エネ性能を備えたZEH+であれば、1戸あたり90万円を上限に補助が受けられます。
加えて、蓄電システムの導入や低炭素化に値する素材の使用などにより、別途補助が受けられます。
既存の戸建て住宅の断熱リフォームをする際にも適用され、1戸あたり120万円を上限に、費用の1/3以内の補助が受けられます。
参考元:環境省|戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業>>参考コラム:ZEHとは?ZEH注文住宅のメリット・デメリットや制度も詳しく解説
高性能住宅のデメリット
写真⑥家小物の上の天秤棒とメリットとデメリットの文字.jpg 93.3 KBメリットが多々ある高性能住宅ですが、一方で以下のようなデメリットとして捉えられる面もあります。
高性能住宅の初期費用とコスト
断熱性と気密性をはじめ、快適な住環境や省エネを実現できる高性能住宅は、建築の際にかかるコストが高くなる傾向にあります。高性能をもたらすには、優れた建材や設備を用いる必要があるからです。
初期費用がかかってしまうのはデメリットですが、長期的には光熱費が抑えられる、耐久性が高いといった理由から、ランニングコストの軽減が期待できます。
初期費用だけで高性能住宅を諦めるのではなく、長期的な目で見てしっかりと検討していきましょう。>>参考コラム:注文住宅の価格・費用相場は?土地あり・なしでどう変わる? 内訳や予算別の住宅イメージも
快適な住環境を実現するための方法
写真⑦住宅の間取り・設計・設計図-min.jpg 88.57 KB快適な暮らしを叶えるためには、断熱性と気密性を高めるほか、計画換気や設計も重要なポイントです。より住みやすい家づくりのための方法をご紹介しましょう。
エアコンや換気システムの活用
建築基準法により、建築物を建てる際には「24時間換気システム」を設置しなければなりません
。換気システムとは、窓やドアなどの開口部だけの換気ではなく、機械によって換気ができるシステムです。断熱性と気密性を備えた住宅は、換気しにくい面もありますが、換気システムを設置することで室内の空気を常にきれいな状態に保ちます。
換気システムには「第1種換気」「第2種換気」「第3種換気」の3種類があり、木造の戸建て住宅の場合は第1種換気もしくは第3種換気を用いるケースが多いです。第1種換気は給気と排気の両方にファンを設置するため、良好な空気環境を保てるのがメリット。一方で初期費用が高くなる点や、広い家であれば1台では足らない場合があるのがデメリットです。
第2種換気は給気をファンで行い、排気は排気口から自然と排出する換気システムです。建物内が正圧となることで、ホコリやチリが舞いにくく、清潔を保てます。一方で結露を起こしやすいのがデメリットで、木造住宅には不向きといえます。工場をはじめ、クリーンな環境が求められる場に適しているでしょう。
第3種換気は、第2種換気と逆の方式で換気を行います。給気は給気口から行い、排気のみファンを設置するシステムで、初期費用を抑えられるのがメリットとして挙げられます。一方で、給気口に近い場所では外気の暑い空気や寒い空気をを感じやすいため、第1種換気と比べると、やや快適性に劣るのがデメリットです。
家づくりで換気システムを設置する際には、これらの換気システムの特徴をふまえながら、導入するのが望ましいでしょう。>>参考コラム:快適な空気環境には換気が重要!換気の3つの種類と特徴をご紹介
夏涼しく・冬暖かい家にするためには設計もポイント
夏も冬も快適に過ごすには、設計も重要です。間取りを設計する際には、過ごす時間の長いリビングやダイニングに日当たりの良い場所を配置するのがポイントです。夏の暑さを回避するためには、遮熱性に長けた窓の設置や、日光を遮るためのブラインドやシェードの取りつけも有効です。また、空気の流れを意識した通気性の良い間取りも工夫すると良いでしょう。
室内温度の調整と管理
室内の温度を快適に保つには、全館空調システムの導入も視野に入れると良いでしょう。全館空調システムは、各部屋にエアコンを設置しなくても住宅全体を住みやすい温度にできるシステムです。換気システムを備えたタイプが多くあり、家の中の空気を常にきれいに保つことができるものメリットです。また、エアコン本体が壁面に無いため、家のデザイン性を高めることができます。
高性能住宅と耐久性・耐震性
写真⑧家の積木に耐震の文字の吹き出し.jpg 71.14 KB地震に見舞われる機会の多い日本では、優れた耐震性を備えた家づくりが欠かせないでしょう。住宅の耐震性を表す指標に耐震等級というものがあります。耐震等級や、耐震性を計るための計算方法について詳しく見ていきましょう。
耐震性を考慮した設計
耐震性能の高さをレベル分けした基準が「耐震等級」です。
耐震等級の段階は1~3で、数字が大きくなるにつれて耐震性能が高いことを意味します。耐震等級と等級の基準は以下の通りです。
耐震等級1 |
建築基準法で決められている最低限の耐震性能。 極めてまれに起こる地震(震度6強あるいは7)においては倒壊、崩壊しない。 |
耐震等級2 |
長期優良住宅基準で耐震等級1の1.25倍の耐震性能。 災害時に避難場所となる病院や学校などの施設に求められている。 |
耐震等級3 |
住宅性能表示のうちで最高等級。耐震等級1の1.5倍の耐震性能。 消防署や警察署など、災害時の救護活動において主要となる施設に求められている。 |
地震に強い家づくりのためには、最高等級である耐震等級3を備えておくと安心です。耐震性を備えた地震に強い住宅かどうかを確認するためには、耐力要素(壁・床の量やバランス)、部材(柱・梁・接合部)、基礎の項目を検討します。主な検討方法は以下の3種があります。
・壁量計算
・構造計算
・性能表示計算壁量計算は壁を計算の対象として算出する方法で、簡易的な計算で行われることから、構造の信頼度安全性は低いとみなされます。
一方の構造計算は許容応力度計算とも呼ばれ、壁・建材・基礎のすべてを網羅しており、より緻密な強度を算出するのが特徴です。したがって、建物の強度を計るうえで信頼度の高い計算は構造計算だといえるでしょう。耐震性の高い家づくりには基礎もポイントです。R+houseネットワークの工務店では、基礎全体で住宅を支える「べた基礎」を用いています。家を安定させるだけではなく、防湿性も備えているため、シロアリによる被害を防止できるのが特徴です。
また、耐震パネル工法により、地震による揺れが一点に集中することなく優れた耐震性を発揮します。
>>参考コラム:耐震とは?快適な暮らしに必要な耐震の知識|メリット・デメリットも解説>>参考コラム:耐震等級が高い住宅のメリットとは?地震対策の3つの工法についても紹介
物の耐久性を高めるポイント
住宅を建てる際には、長く快適に住むための家づくりが重要です。ここでは、耐久性を高めるためのポイントをお伝えします。
・基礎や構造を重視する
基礎や構造は暮らし始めてから改良することが困難な箇所です。したがって、施工の初めに耐久性を高めておかなければなりません。日本では、取り壊される住宅の平均築年数が約30年というデータがあります。その背景には地形や気象による原因もあれば、新築を好む国民性もあるといわれていますが、長く快適に暮らすためには基礎や構造を強固なものにしておいて損はないでしょう。
基礎や構造の耐久性を高めるには、基礎や構造に品質の高い建材を使用することや、防腐や防蟻対策を行うことなどが挙げられます。
・湿気への対策
先にも解説したように、高性能住宅には換気システムを設置しなければならないため、高気密であっても湿気がこもるリスクは低いです。しかし、施工が不十分であると結露が発生し、湿気により住宅の耐久性が落ちてしまう可能性があります。
とくに、表に出ない壁内部に結露が発生していた場合、知らず知らずのうちに建材の腐食が始まっていたというケースもあり得ます。湿気対策や防水対策はしっかりと進めていきましょう。
・定期的なメンテナンス
いくら施工の際に耐久性を重視した対策を行ったとしても、住み始めてから放っておいては住宅を長持ちさせることはできません。居住したのちも、定期的なメンテナンスを怠らないようにしましょう。
住宅の中でも劣化しやすいといわれる屋根や外壁、水回りなどはとくに注意してメンテンスをしていきます。
劣化の具合によって、あるいは一定の期間を経過したら交換やリフォームも検討しましょう。参考元:国土交通省|長持ち住宅の手引き
高性能住宅ならR+houseネットワークの工務店へご依頼を!
写真⑨徳島県_グレーと木張りの外壁の家 .jpg 140.5 KB高性能住宅は断熱性と気密性を備え、耐震性と耐久性に長けた家です。断熱性や気密性に優れていると、外部の暑い空気や冷たい空気が室内に入りにくくなるため、エアコンをはじめとする冷暖房機器を効率良く使え、光熱費の削減にもつながります。また、温度差や湿気が生じにくいことで、健康にも良い影響を与えるなど、メリットが多々あります。
しかし、高性能住宅を正しく建てるには精度の高い設計と施工が不可欠です。夏は涼しく、冬は暖かい快適な住環境を叶えるためには、信頼のおける工務店へ依頼しましょう。
R+houseネットワークの工務店では、安心と快適な住まいを実現するため、高水準の設計と施工をいたします。お気軽にご相談ください。
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